SE必見!IT業界のブラック企業の見分け方

SE必見!IT業界のブラック企業の見分け方

IT業界にはブラック企業が多いという話を耳にしたことのある人は多いでしょう。それは本当なのか、本当ならどうすればブラック企業を見分けられるのか、IT業界におけるブラック企業問題について解説します。

IT業界はブラック企業が多い?

IT業界はブラック企業が多いというイメージはどこから来ているのでしょうか。中には長時間の残業がほとんどなく、有給休暇もしっかり消化でき、職場環境が良好なIT企業も決して少なくありません。一方で、長時間労働が常態化し、未払い賃金なども発生することで社内の雰囲気が荒れて、パワハラやモラハラが横行するような企業があることも否定できません。IT業界=ブラックというわけではなくても、一部のブラック企業の存在が業界全体の印象に影響を与えているのは間違いありません。

IT企業がブラックな体質を抱えるようになるには相応の理由もあります。中小のIT企業は個人事業主も含めて競合他社が多く、とくに価格競争は激化する傾向があります。クライアントからの要請も厳しいものになれば、そのしわ寄せは結局従業員に及びます。

またすべてのクライアントがIT分野に詳しいとは限りません。リテラシーの低いクライアントを相手にすると適正なスケジュールなどについて理解が得られないこともあります。短期での納品を求められ、頻繁な仕様変更まで迫られれば、現場への負担は増すばかりでしょう。社内の営業や上司が間に入って調整してくれれば現場も守られますが、逆に無理を通そうとするようなら負のスパイラルへ陥る流れを押し止めることは難しくなっていきます。

それでもクライアントから直接、仕事を請け負っている企業はまだスケジュールに余裕があり、利益も十分に確保できている可能性があります。しかしIT業界では二次請け、三次請け、四次請けといった階層構造が常態化しています。ピラミッドの下に位置する企業ほど利益は縮小され、仕事はハードになり、環境も悪化し、ブラック化を加速させる条件がそろってしまいます。IT業界全体にこうした構造的な問題があることは否定できません。

ポイントを理解しておこう! ブラック企業の見分け方

ブラック企業にはいくつか共通した特徴があります。会社情報や求人情報、採用活動の内容などを調べればわかるものも多く、就職や転職の際はそれらを確認しておきたいところです。特徴がそろっていればブラック企業だと断定できるわけではありませんが、判断の目安にはなるはずです。以下、ブラック企業の見分け方のポイントを紹介します。

週休2日制でない

今では大半の企業が週休2日制、または完全週休2日制を採用しています。IT業界も例外ではなく、何か特別な理由がない限り、これに該当しない企業はブラックであることを疑うべきです。また「完全週休2日制」と「週休2日制」は異なる制度ですので、その違いも理解しておきましょう。完全週休2日制は、毎週必ず2日間の休みがある制度を指します。そして、週休2日制は、1カ月の間に週2日休みのある週が一度以上あることを意味しています。

常に求人広告を出している

求人サイトなどに求人広告を頻繁に掲載している企業は、常に人手不足の状態に陥っている可能性があります。事業が急拡大しているのでなければ、社員の定着率が著しく低いというのが最もよくある理由です。補充要員としてエンジニアを常時採用しているような会社、いつも大量募集をかけている会社はとくに要注意です。

固定残業代 (見込み残業、みなし残業) が設定されている

企業があらかじめ一定時間の残業を想定し、残業代を給与に固定で設定している賃金体系を固定残業代制と呼びます。たとえば残業代が月に5万円と決められていたら、いくら残業してもそれ以上の賃金は支払われません。中にはその固定残業代ですら、一定時間以上残業しないと支払われない規定になっていることもあります。

IT企業では年俸制で固定残業代が設定されているケースも見られます。実際に働いた時間で時給換算してみるとアルバイト並み、もしくはそれ以下の収入になっていることもあるので、固定残業代には注意を払うべきです。

未経験者歓迎を謳っている

未経験者でも一から教育してSEなどのエンジニアを育てるという方針を打ち出しているIT企業は少なくありません。しかし、中にはあまりスキルを必要としない単純作業を延々と行わせるために未経験者を雇用する企業も存在します。あるいは業界内での評価が低いため、実力ある経験者を採用できずやむなく未経験者を採用しているケースもあります。

とくに中途採用で未経験者を通年採用しているような場合は、未経験者に何を求めているのかを確認しておくべきです。

ハローワークにしか求人を出していない

ハローワークにしか求人を出していない企業は、求人サイト利用などに採用費をかけられないという事情を抱えているのかもしれません。定着率が低い企業ほどたびたび採用を行わなければならず、こうした状況に陥っている可能性があります。

従業員の平均年齢が低い

定着率が低く離職率が高い会社はその分、従業員の平均年齢も低くなります。ベンチャー企業や設立間もない企業であれば平均年齢が低くてもおかしくありませんが、設立年が古いのに若い社員しかいないような企業は注意が必要です。

常駐開発を実施している

採用された会社とは別の会社に常駐して開発に携わる、客先常駐と呼ばれる形態で事業展開している企業への就職も注意を要します。常駐開発を実施していてもホワイトな企業はあります。しかし常駐先で下流工程のみ任され、待遇面で恵まれず、将来的な成長も望めないといった条件が重なってしまうケースが多いのも事実です。

ブラック企業を避けたいSEのために

基本的に、技術やサービス、アイデアに独自性があり、他社と差別化できていて業績が上向きなIT企業であればブラック企業化するリスクは低いといえます。また、下請けの下請けなどではなく、なるべく階層構造の上位に位置する企業を探すこともポイントです。

また求人情報や口コミ情報など、ネットで対象企業に関する情報を幅広く集めることも役に立ちます。そして疑問点があればすべてリストアップし、面接では遠慮せずしっかりと質問して気になる点を確認してください。直接疑問をぶつけてみることで、多くの有用な情報や感触を得られるはずです。


ブラック企業と呼ばれるような会社に入社してしまい、転職後に後悔しないためにも、こちらの記事を参考にしてください。

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